（注）
１　売上高には、消費税等は含まれておりません。
２　潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額について、平成１７年５月期は潜在株式が存在せず、
    平成１８年５月期は当社株式が非上場であり期中平均株価の把握が困難なため記載しておりません。
    また、平成２０年５月期および平成２１年５月期は希薄化効果を有する潜在株式が存在していないため
　　記載しておりません。　
３　平成１９年５月期において、株式会社ヒトメディアを当社連結子会社である株式会社アルクネットワークス
　　の１００％出資により設立し、また株式会社トランネットの発行済株式のうち４９.９％を取得しており、
　　新たに２社を連結対象子会社としております。なお、株式会社トランネットについては、平成１９年５月３１日を
　　みなし取得日としているため、貸借対照表のみ連結対象としております。
４　平成２０年５月期において、当社６０％出資により平成２０年２月１８日に株式会社アルクコミュニケーションズ
　　を設立し連結対象子会社として、同年４月より事業を開始しております。
５　平成１７年５月期および平成１８年５月期の１株当たり純資産額は期末発行済株式１００，０００株から自己
    株式５，０００株を控除した９５，０００株により算定しております。
６　成１７年５月期および平成１８年５月期の株価収益率については、当社株式は非上場であり、連結決算日
　　における株価の把握が困難なため記載しておりません。
７　平成２２年１月期は、決算期を５月３１日から１月３１日に変更したため、平成２１年６月１日から平成２２年
　　１月３１日までの変則８か月決算となっています。
８　従業員数欄の〔　〕外数は、臨時雇用者の年間平均雇用人員であります。また、従業員数に休職者は
　　含まれておりません。
 

（注）
１　事業区分は、事業の種類、性質の類似性を考慮して区分しております。
２　各事業の主な製品およびサービス
    （１）教育事業・・・通信教育用教材、eラーニング・デジタル教材、ジュニア留学斡旋、子供英語
　　　　 教室、イベント
    （２）出版事業・・・月刊誌、単行本
    （３）研修事業・・・国内・海外研修
 ３　平成２２年１月期は、決算期を５月３１日から１月３１日に変更したため、平成２１年６月１日から
　　 平成２２年１月３１日までの変則８か月決算となっています。

（注）
１　売上高には、消費税等は含まれておりません。
２　潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額について、平成１７年５月期は潜在株式が存在せず、
　　平成１８年５月期は当社株式が非上場であり期中平均株価の把握が困難なため記載しておりません。 
     また、平成２０年５月期および平成２１年５月期は希薄化効果を有する潜在株式が存在していないため
　　 記載しておりません。　
３　平成１７年５月期および平成１８年５月期の１株当たり純資産額は期末発行済株式１００，０００株から
　　自己株式５，０００株を控除した９５，０００株により算定しております。　
４　平成１９年５月期の自己資本利益率は当期純損失を計上しているため記載しておりません。 
５　株価収益率につきまして、平成１７年５月期および平成１８年５月期は当社株式は非上場のため、
　　貸借対照表日における株価の把握が困難であり、また第４期は当期純損失を計上しているため
　　記載しておりません。
６　平成２２年１月期は、決算期を５月３１日から１月３１日に変更したため、平成２１年６月１日から
　　平成２２年１月３１日までの変則８か月決算となっています。　
７  従業員数欄の〔　〕外数は、臨時雇用者の年間平均雇用人員であります。また、従業員数に休職者は
    含まれておりません。